魚介消費が過去最低、1人年間22キロで20年前の半分 読売新聞

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古来からご先祖様たちが食べてきた、日本食の中核をなす魚介類を食べる量が年々下降の一途をたどり、歯止めがかからず、もはや社会問題となっています。
一昨年の2022年度の魚介類の1人当たりの年間消費量が過去最低で22kgとなり、わずか20年前の半分となったそうです。
それに比して、肉類を食べる量が益々増加しており、魚食→肉食のこの傾向は今後も続くとみられ、私たち日本人の抱える様々な不調や症状、病気に与える影響を真剣に考慮しなくてはいけないと思います。
それでは、今日の読売新聞さんの記事から転載し、魚離れが進む様々な要因について、ご紹介させていただきます。
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魚介消費が過去最低、1人年間22キロで20年前の半分…
「肉を家族が求める」「価格高い」
読売新聞 2024年6月12日
政府が11日に閣議決定した2023年度版の水産白書によると、食用魚介類の1人当たり年間消費量(22年度)は過去最低の22・0キロ・グラムだった。01年度の40・2キロ・グラムをピークに減少が続いており、増加傾向にある肉類(34・0キロ・グラム)とは対照的だ。農林水産省は、魚介類のプラスの特性を情報発信する必要があると指摘している。
生鮮魚介類の1人当たり年間購入量も減少傾向で、23年は6368グラムと、04年(1万2920グラム)から半減した。農水省の調査では、肉類に比べて魚介類をあまり購入しない理由(複数回答)は、「肉類を家族が求めるから」が45・9%で最も多く、「魚介類は価格が高い」(42・1%)、「調理が面倒」(38・0%)が続く。
水産業を支える人手不足と高齢化も深刻だ。22年の漁業就業者数は12万3100人で、03年(23万8300人)に比べ半減した。65歳以上の割合も37・7%と高止まりしている一方、22年度の新規漁業就業者数は1691人にとどまる。
白書では「収入に対する不安や生活、仕事に対する価値観の多様化」により、漁業を営む家庭の子どもが就業するとは限らなくなっていると原因を示した。一方で「漁業に関心を持つ都市出身者も少なくない」と、新たな担い手確保の取り組みの重要性も指摘している。
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